セキスイハイム
オーナーズ保険の
オプション

セキスイハイムオーナーズ保険は、魅力的なオプションを付帯できます。
特にこちらの2種類はオススメです。

特定設備水災補償特約(浸水条件なし)

業界初!(※1) 業界初!(※1)
特定設備水災補償特約(浸水条件なし)をご契約いただくことで、
「水災(※2)による損害の程度」にかかわらず、ご自宅の空調・冷暖房設備や、
充電・発蓄電設備、給湯設備、昇降設備等の特定の機械設備
について、
水災によって生じた損害を補償することが可能となります。

※「水災による損害の程度」の詳細については下表[本特約を付帯した場合における水災の補償]をご参照ください。

  • (※1) 個人向け火災保険に付帯する特約として業界初。2019年4月東京海上日動調べ。
  • (※2) 水災とは、台風、暴風雨、豪雨等による洪水、融雪洪水、高潮、土砂崩れ、落石等をいいます。
この特約を契約すると、水災の補償はどうなるの?

本特約をご契約いただくことで、
空調・冷暖房設備等の特定の機械設備(※3)については、
床下浸水による損害等も補償対象となります。

詳細は、下表をご確認ください。

補償対象 太陽光発電システム 床暖房システム エアコン室外機 蓄電システム
エネファームエコウィル・エコキュート

※ホームエレベーター等の昇降設備も本特約の保険の対象となります。

本特約を付帯した場合に
おける水災の補償

保険の対象 水災による損害の程度
①ご契約の建物に再取得価格の30%以上の損害が生じた場合 ②ご契約の建物が床上浸水(※4)または地盤面(※5)より45cmを超える浸水を被った結果、損害が生じた場合  ③左記①②いずれにも該当しない損害が生じた場合

(床下浸水による損害等)
(A)ご契約の建物
((B)を含みません。)
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(B)空調・冷暖房設備等の特定
の機械設備(※3)
特定設備水災補償特約
(浸水条件なし)の付帯
ありの場合
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〇:補償対象、×:補償対象外

  • (※3) 特定の機械設備の詳細については上記の「補償対象」欄をご参照ください。
  • (※4) 床上浸水とは、居住の用に供する部分の床(畳敷または板張等のものをいい、土間、たたきの類を除きます。)を超える浸水をいいます。
  • (※5) 地盤面とは、建物が周囲の地面と接する位置をいいます。ただし、床面が地盤面より下にある場合は、その床面をいいます。

事故例

充電・発電・蓄電設備
(エネファーム等)
豪雨による洪水で、発電設備の発電ユニットが浸水し、修理不可能と判断され、発電設備の買い替え費用130万円が発生した。
給湯設備(エコキュート等) 台風による洪水で、高効率給湯機のヒートポンプユニットが浸水し、修理費用60万円が発生した。
空調・冷暖房設備 暴風雨による土砂崩れで、エアコンの室外機が破損し、修理費用30万円が発生した。

※東京海上日動が作成した架空の事故例であり、過去に実際に発生したものではありません。

動画で見る特定水災補償特約

動画をクリックすると再生します。

個人賠償責任
補償特約

例えば、このような事故が起きた時

  • img
    事例1 自転車に搭乗中、
    あやまって他人と
    接触してケガを
    させてしまった!
  • img
    事例2 買物中、あやまって
    商品を落として
    壊してしまった!
  • img
    事例3 飼い犬が散歩中に、
    他人に噛みつき
    ケガをさせてしまった!
近年、自転車事故によって死亡や
高額賠償につながるケースが増えています
自転車損害賠償責任保険等の加入が義務化されている都道府県
宮城県、秋田県、山形県、福島県、栃木県、群馬県、埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県、山梨県、長野県、新潟県、静岡県、岐阜県、愛知県、三重県、石川県、福井県、滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、岡山県、奈良県、広島県、山口県、香川県、愛媛県、福岡県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県 (2024年10月1日時点)
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個人賠償
責任補償特約を
オススメします!

日本国内外で、他人を死亡・ケガさせたり他人の財物を壊して法律上の損害賠償責任を負う場合等に、保険金をお支払いします。
※支払限度額(1事故あたり)

①国内外1億円 又は ②国内:無制限、国外:1億円

国内での事故(訴訟が国外の裁判所に提起された場合等を除きます。)に限り、示談交渉は原則として
東京海上日動が行います。

動画で見る個人賠償責任補償特約

動画をクリックすると再生します。

地震火災費用保険金
増額特約
(保険金額×50%・
限度額なし)

地震・噴火またはこれらによる津波(以下、地震等)が
原因の火災は最大で火災保険金額の 100%補償となります。

※地震保険が全損判定となり、かつ地震火災費用保険金増額特約 を付帯している場合

地震保険では最大で火災保険金額の50%までしか補償されません。
地震等を原因とする火災による損害は火災保険では補償されません。

地震・噴火またはこれらによる津波(以下、地震等)が原因の火災は最大で火災保険金額の 100%補償となります。

耐震性に優れた住宅であっても地震による火災は防ぐことが難しい・・・

  • ■地震が原因の火災による隣家からのもらい火
  • ■地震で破損した配線からの火災 など
地震・噴火またはこれらによる津波(以下、地震等)が原因の火災は最大で火災保険金額の 100%補償となります。

地震等を原因とする火災の補償を
手厚くする
地震火災費用保険金増額特約の
セットをおススメします!

地震火災費用保険金増額特約のセットをおすすめ
地震火災費用保険金増額特約のセットをおすすめ

地震火災費用保険金とは

地震等を原因とする火災で、保険の対象(建物・家財)が下表の損害を受けた場合に支払限度額(保険金額)の5%をお支払いします。

建物 半焼以上(再取得価格の20%以上の損害)
家財 家財を収容する建物が半焼以上(再取得価格の20%以上の損害)
または家財が全焼(再取得価格の80%以上の損害)
(ご注意)地震火災費用保険金特約では地震等を原因とする損壊・埋没・流失による損害については保険金をお支払いしませんのでご注意ください。
特約をセットすると

地震保険(火災保険金額の50%)に加えて
地震火災費用保険金増額特約(保険金額×50%・限度額なし)をセットすることで
地震等を原因とする火災は最大で火災保険金額の100%を補償可能です。

例1
建物火災保険金額 
4000万円、
建物地震保険金額 
2000万円のご契約
地震による火災で建物の延床面積が80%以上焼失した場合
●地震火災費用保険金増額特約をセットしていないと
  • 地震火災費用保険金増額特約をセットしていないと
  • →
  • ↓
  • 自己負担1,800万円
●地震火災費用保険金増額特約をセットしていると
  • 地震火災費用保険金増額特約をセットしていると
  • →
  • ↓
  • 自己負担0円
こんな場合も安心です!
例2
建物火災保険金額 
4000万円、
建物地震保険金額 
2000万円のご契約
地震による火災で建物の焼失した延床面積が20%(半焼)以上50%未満の場合
●地震火災費用保険金増額特約をセットしていないと
  • 地震火災費用保険金増額特約をセットしていないと
  • →
  • ↓
  • 合計800万円お支払お支払い
●地震火災費用保険金増額特約をセットしていると
  • 地震火災費用保険金増額特約をセットしていると
  • →
  • ↓
  • 合計2,600万円(100%)お支払い
  • ※2024年10月以降保険始期契約で新規ご加入の際に付帯できます。 保険期間途中の追加や削除はできません。
  • ※建物地震保険金額5000万円、家財地震保険金額1000万円超は本特約を付帯いただけません。

動画で見る地震火災費用
保険金増額特約

動画をクリックすると再生します。
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